日本のWEBサイトを徘徊していたら、以下の記事に遭遇した。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/person/20091007/206517/?P=1&ST=manage
消費者の「価格不信」が「ものを売れなくしている」というものだ。
この記事を見て、感じたのは、米国では「ギャランティ」という言葉が頻繁に出てくると言うことである。
「最低価格」をギャランティします。「追加料金を取らないこと」をギャランティします。といった感じだ。
追加料金については、Hidden Costといった言葉も使われている。例えば、こちらでは、ランクの高いホテルになると、インターネット接続料が有料でかかる。これに対抗して、安いホテルでは「そうした隠れたコストもありませんよ」とギャランティする訳だ。
日本でも、ヤマダ電機などが最低価格保証を行っているが、ああした取り組みが、そこかしらで行われているということだ。
もともと、サービスは、製品と異なり原価が見えにくい。もちろん、人件費は大きなコスト負担ではあるわけだが、それは、拘束時間に比例するものであり、対応した客数に依存するものではないことが一般的だ。よって、空いた時間に働いたからといって、直ちにコストが増大する訳ではないからだ。
そのため、サービス業は、製造業よりも、「価格」が見えにくいのが実情ではないだろうか。
ただ、観光に注目すれば、それだけでもないだろう。
同じように見えるサービスであっても、大きな価格差が生じやすい分野であるからだ。
例えば、「宿泊」することを考えても、施設によって、数千円から数万円まで幅広い。日本の場合、どこでも、それなりに「安全安心」であり、「清潔感」もあることを考えれば、その価格差は何なのか。という事になる。
つまるところ、その価格差は、「宿泊」を嗜好サービスと考えるのか、日用サービス(コモディティ)と考えるのかの違いとなるのだが、先にブログで示したように、米国においても、宿泊サービスはコモディティ化し、価格差を訴えにくくなっている。
何が、価格差を規定しているのかについて、顧客の支持が得られるように説明が出来なければ、そのコスト負担を負わせることが出来なくなっているということだろう。
特に、新規参入してくる企業は、攻撃的なプライスタグを掲げてくることが多い。そうした新規参入者が、従来の価値基準をどんどん壊していく中で、自らの価値基準を示し続けなければ行けないというのは、非常に大変なことだろう。
なお、自身のブログを検索したら、以下の記事がありました。
http://www.resort-jp.com/ppBlog17/?mode=show&date=20090626&view=box
ここのChapter9が関係してきますね。
しっかし、大変な世の中です。立ち止まっていられませんねぇ。
