【スキーリゾート研究会、正式に創設しました。専用WEBサイト(https://japow/info/member/)を参照ください（2019/05/26)】
2019年度より、公益財団法人日本交通公社の自主研究事業として「スキーリゾート研究会」を立ち上げます（正式には、社内手続きの通過後となります）。
この研究会では、日本のスキー場を「Japow」を核にブランディングを行い、国際的な競争力を有したスキーリゾートとしていくことを目的としています。
想定する活動期間は、冬の北京五輪が開催される2022年までとしています。
「Japow」は、バックカントリーを含む日本の粉雪（Japan Powder Snow）を象徴するキーワードとして使われるようになった造語ですが、ネット上において、それがタグ付けされた動画（海外の方がアップ）などは、新雪／深雪での滑走だけでなく、温泉や日本食、日本文化など広範な日本コンテンツを含んだものとなっています。
このことは、Japowはスキー場だけでなく、日本のインバンド冬季観光を支えるブランド核となり得る可能性を示しています。北米や欧州などスキーリゾート（マウンテンリゾート）が国際的なデスティネーションとなっていることを考えれば、豊富かつ良質な「雪」資源に、日本特有の観光資源、文化が組み合わさることは強い競争力を得ることが可能と考えられるからです。
ただ、これを実現していくためには、スキー場だけではなく、スキー場が立地する地域のDMOや、交通機関などとの連携、パートナーシップが必要となります。
そこで、本研究会では関連する事業者、団体のみなさまと、Japowをキーワードに、スキーリゾートを核とした日本のインバウンド冬季観光の振興方策を検討していきたいと考えています。
本研究会は、デジタルマーケティングを主体に展開することを想定しており、初年度となる2019年度には、以下の調査分析等を実施し、世界の中で日本のスキー場のプレゼンスを高めていく手法について検討、会員の皆様と共有していくことを目指しています。
- グーグルトレンドなどを利用したネット上でのJapowキーワードの流通状況解析
- Japowのタグ付の元、会員施設／地域より提供されたコンテンツ（動画や写真）を利用した試験的な情報発信を展開し、そのアクセス状況を分析することによるJapowイメージの構成要素分析
- 会員施設／地域においてシーズン中に実施する訪日スキーヤーを対象とした来訪者調査（ネット利用）による訪日スキーヤーの意識／行動分析
- 現地調査および文献調査による海外スキーリゾートの動向分析
- SNSやMLを利用した会員間の取り組み情報の共有
※研究会で取得したデータは、事務局である公益財団法人日本交通公社が学術研究や広報活動において利用する以外は、会員内のみで利用するものとします。
本研究会は、公益財団法人日本交通公社が事務局となり、スキー場事業者、スキー場が立地する地域（行政やDMO）などの皆様を会員とし協働しながら実施していくことを想定しています。
会費については、個人参加は２万円、法人参加は５万円と設定しています（一部、分析は法人会員のみ対応）。なお、この会費には現地視察費用は含まれておりません（同行される場合には、別途、実費が必要）。
近日中に、会員募集を開始する予定です。
皆様の参加をお待ちしております。
